9月28日より10月24日まで毎金曜日5回の(世界経済と日本)を受講しました。
ブラジル、アメリカ、NIESから中国、スペイン、世界マネーフローの中より関心のあるアメリカの金融異変に的を絞って、講座を聞いてみました。知識のなさゆえに確定的なことはわかりませんが、いわゆる"なんとなく"次のようにわかったつもりになっています。
①アメリカのレーガン政権以来の自由開放的な規制緩和路線に、金融破綻の源流がある。
②アメリカは、サブプライムローン等金融工学的な証券等に代表される"ペーパー"を世界に販売して、ドルを集め、資金の要求元の開発途上国にアメリカからドルが流出し、世界の景気を支え、いわば資金の"ポンプ"役を果たしていたが、リーマンブラザースの破綻に端を発して、お金の流れに変調をきたしてきた。
③アメリカの人々は、住宅を担保として、その7-80%の与信限度内でカード等、国民一人当たり一日7ドル程度消費し、商品を買ってきた。
④サブプライムローンは低所得者の住宅ローンを基にしたものでなく、その購入者は投資を含めて2軒目を購入している人も結構いるらしい。仮に1,000万円の住宅ローンのある人の債権を100等分すれば、1人10万円、みんなで薄めて証券化して安全にしょうという当初の狙いがあった。ところが複雑に多くの債権分割をまとめた証券にすると、説明書数十ページとなり、ろくろく中身を理解せず、世界の金融機関に流通がされていた。日本の金融機関もかっていたようである。
⑤リーマンブラザースが破綻したきっかけは、S&B、ムディーズ、ピッツ等格付け会社が、急に格付けを変えたことで破綻した由である。格付け会社の眼がにぶっていたといえる。
⑥日本は国債約30兆円毎年発行して、国内借金を国民が負担して税収約50兆円とあわせ約80兆円の国家予算となっているが、アメリカは不足分を世界から借金して国をまわし世界から商品を買って生活している。日本はアメリカの輸入で国内をうるわしている。中国もアメリカに商品を売って国力を富ましてきた。
⑦アメリカの金融機関が疑心暗鬼となって企業に貸し渋りをすることにより、アメリカ企業の業績がわるくなれば、日本に跳ね返り、アメリカ企業が商品の購入を減らし、日本の企業の輸出が減り、日本の景気に悪い影響を与える。
⑧一方、ドル、ユーロの価値が下がれば円が上がり、あわせて輸出不利となる。直近で1ドル90円強となっている。
⑨講師の先生は、今、株を持っている人は、売ってはいけません。但し、私は責任持ちません。とのことでした。
⑩ここ数日、世界の資金は日本に集まっているとのことでした。
また、朝日新聞によると、アメリカの世界に流出する投資資金はしぼみ、自国内の損失補てんに戻っている由です。
昨日作った駄句 "日は沈む 沈んだ日なら また上がる"
現役時代の1995-1997年景気ウォッチャーの仕事でした。その頃の 円 最高値 1ドル 78円でした。未来は予期できません。この時代にふさわしい産業、商品が出てくるものと思います。上記まとめは参考程度とされ、読者の責任でご判断をお願いします。(WELL BE)
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